全国のハザードマップ確認ガイド
土地や住まいを検討するときは、候補地の住所で自治体の公式ハザードマップを確認します。 地域名だけでは敷地や避難経路の状況が分からないため、このページでは公式地図への入口と、確認する順序を案内します。
国土地理院の利用案内・よくある質問も参照してください。 地図に色が付いていないことだけで、災害が起きないとは判断できません。
地図を使った確認の流れ
- 住所と地図
候補地の位置を合わせる
敷地の住所・建物の位置を確認。自治体の地図が対象とする地域と、作成日・更新日を読みます。
- 災害と条件
地図を切り替えて読む
洪水・内水・土砂災害・高潮・津波などを個別に確認。凡例、浸水深、想定する雨量等を記録します。
- 敷地と経路
避難先まで確認する
避難先が対応する災害と、移動経路を確認。地図の意味や不足する情報は自治体へ問い合わせます。
同じ市区町村でも、敷地・道路・通学路の状況は異なります。地図の種類や作成時期によって想定条件も変わるため、 複数の資料の表示が異なるときは、資料名と確認した住所を添えて担当窓口に問い合わせてください。
公式資料に沿って確認する地域別ガイド
都道府県から地域の確認ページを探す
当サイトに案内ページがある地域を、都道府県・市区町村コード順で並べています。 災害の少なさや安全性による順序ではありません。掲載のない地域は、上の公式サイトから探してください。
埼玉県
東京都
神奈川県
富山県
山梨県
愛知県
大阪府
鳥取県
福岡県
佐賀県
大分県
当サイトに収録された地図公開情報の範囲
地域ページの一部では、「わがまちハザードマップ」のリンク登録情報を加工した保存データを掲載しています。 国土地理院のオープンデータ案内で提供されるのは、自治体のハザードマップへのリンク先情報です。 災害区域の広さや、個別の敷地との重なりを計測したデータではありません。
- 「収録あり」は保存データに情報がある状態です。自治体別の照合は未完了で、現在の公開状況を確認済みとは限りません。
- 「未収録」は保存データに情報がない状態です。地図がないことや、災害区域がないことは意味しません。
- 行政区では、市全体の情報を区へ引き継いでいる場合があります。市と区の両方を収録しているため、地域数や種類数を危険度の比較には使えません。
- 収録データの生成日は2026-04-28です。各地図の作成日・改訂日や、公式サイトで確認した日とは異なります。
個別ガイドの出典確認日が表示されている場合も、地図の改訂日とは分けて読んでください。 建築の可否や対策の必要性は、この収録情報だけで決めず、公式資料と敷地条件を確認して判断します。
地図を確認したうえで家づくりを相談する
住宅会社には、候補地の住所、確認した地図・想定条件、気になる箇所を共有し、必要な調査や計画の条件を相談してください。